知的障害があれば持っておいた方が良い 療育手帳を申請しましょう!
我々は、知的障害の方々の支援を行っていますが、療育手帳を持っていない方が結構いらっしゃいます。療養手帳は、知的障害を持つ方が持つものです。療養手帳を持つ事を躊躇されるご両親も少なくありませんが、お子さんの将来の支援も含めて、療養手帳を持っておくメリットがあります。療養手帳とはどんなものなのでしょうか?どんな障害で療養手帳を持てるのでしょうか?何のメリットがあるのでしょうか?申請の方法は?
病院・施設・在宅で、理学療法士として学んできた事・・・介護・福祉コンサルタントとしてやってきた事・・・ひとりの社会人として悩んできた事・・・
我々は、知的障害の方々の支援を行っていますが、療育手帳を持っていない方が結構いらっしゃいます。療養手帳は、知的障害を持つ方が持つものです。療養手帳を持つ事を躊躇されるご両親も少なくありませんが、お子さんの将来の支援も含めて、療養手帳を持っておくメリットがあります。療養手帳とはどんなものなのでしょうか?どんな障害で療養手帳を持てるのでしょうか?何のメリットがあるのでしょうか?申請の方法は?
普通のケースでは、病院のソーシャルワーカーやドクターから勧められ身体障害者手帳の申請を行いますが、ゆっくり症状が進行している方などは、申請をしていない方もいらっしゃいますので、身体障害者手帳の取得をお勧めします。この身体障害者手帳は、いろいろな場面で様々な使い方ができますので、取得しておくと便利です。既に、身体障害者手帳をお持ちの方も、何に使えば良いか分からない方も多いと思いますので、今回は、身体障害者手帳とは?から、どんな障害でもらえるのか?何に使えるのか?持っていると得なのか?どうやって申請するのか?まで説明したいと思います。
我々が関わっている障害者の方々や、そのご家族でも、病気やケガで障害者になった時、普通に国民年金を受け取れる65歳を待たなくても、年金を受け取れる事を知らない方が多くおられます。中には、知らないまま1年以上も年金を受け取っていない方もいらっしゃいました。では、この国民年金の障害基礎年金はどんな人が受け取れるのでしょうか?受け取るには、どうすれば良いのでしょうか?
小室哲哉氏の不倫報道の中で、奥様KEIKOさんの介護問題が取り上げられています。若年性の脳卒中や難病で、介護が必要になる若い世代も多く、他人事では無い問題です。私共も50歳代で介護されている方々に関わる事が多くあり、高齢者の介護とは違った問題がたくさんあります。今回は、夫が妻の介護をする時に絞って問題点を取り上げます。
我々が関わっている、ご自宅で介護をしているご家族は、様々な理由で、必ずと言っていいほど、精神的な負担を抱えていらっしゃいます。こんな精神的な負担を軽減してくれる介護サービスが、24時間対応の定期巡回・随時対応サービスです。24時間対応の定期巡回・随時対応サービスとはどんなものでしょうか?24時間対応してくれるって… 料金がすごく高いんじゃないでしょうか?皆さんのご心配を解決します!
高齢者や障害者の方々は、ご病気を抱えている事で何かと出費が多くなり、金銭的に厳しい状況の方が多いのが現実です。高齢者や障害者の方々や障害を持った子供達が安全で生活しやすくなるように、何とか家にあるものや安いもので福祉用具の代用する時、頼りになるのが100均です。今回は、在宅介護の現場でよく使う100均グッズを9つ選んでみました。
最近のAIや工学技術の進歩がスゴイですね。介護にITなどを利用しようとする案はかなり昔からありましたが、利用したい場面に技術が追い付いていない事もあり、実現は、あまり進みませんでした。私も10数年前に、IT介護マンション建築計画に関わりましたが、当時の技術では、実現できませんでした。技術が急激に進んできた今、先進技術はどこまで介護を助けてくれるんでしょうか?話題のIoTは、介護をどう変えてくれるのでしょうか?
近年、高齢化の影響で、認知症の患者さんの人数は、年々増え続けています。更に、若年性認知症として、40歳代から認知症になる方も増えており、今後、認知症の患者さんはもっと増えていく事が予想されます。我々が関わらせて頂いている患者さんも、認知症の方の割合が増えてきています。そんな中で、注目されているのが、認知症サポーターと呼ばれる人材です。この認知症サポーターとは何でしょうか?これからの社会にどう役に立つのでしょうか?
日々の障害者の方々との関わりの中で、障害者の方々への偏見や差別を周囲から感じる事は珍しくありません。内閣府が公表した「障害者に関する世論調査」によると、障害を理由とした差別や偏見が「ある」と思う人は83.9%に上ります。何気ない差別的な言葉や態度で、眠れないほど傷つく障害者の方もいらっしゃいます。公共設備や就職などに関しても、まだまだバリアフリーだとは言えません。今回は、そんな現状を完全に私的な想いで語りたいと思います。
今回は、障害者の方から「どこの会社も障害者を必ず雇わなければいけないの?」という質問をいただきましたので、その回答として記事に挙げさせていただきました。働きたい障害者を支援する法律として「障害者雇用促進法」 というものがあります。この「障害者雇用促進法」は平成30年の4月1日に改定があります。この障害者雇用促進法とはいったい何でしょうか?障害者雇用促進法の何が変わるのでしょうか?